昨今の急速な環境変化に伴い、従来以上に戦略的な組織行動が求められています。しかし、経営者が真剣にビジョンを伝え、経営理念を唱えても、従業員が思うような行動をとらないケースは後を絶ちません。従業員の行動を変え、組織として最適化するには、経営者の考え方を社員一人ひとりが具体的行動に落とし込み、それを仕組みにすることが重要です。

本プログラムの柱は、既存社員の力を最大活用する組織力の強化にあります。
組織力を強化するには、当たり前の行動基準を高めることにあります。あるべき姿に向けた行動を社員一人ひとりが、自らの責任と役割を自覚して考える自立型組織にし、「できる社員」の行動スキルを徹底的に共有化する仕組みを創ります。

⇒　『行動の質』を高めること

特長１. 情報共有をきっかけにした意識改革
お互いの業務内容をよく知ることで、必要な情報の共有化ができます。理念、ビジョンを踏まえた新しい会社の常識を一気に創ることが可能となります。暗黙知が形式知となり、会社の方向性にパワーが出ます。

特長２. 自社 “らしい” 行動基準の言語化で社員の行動喚起
75項目からなる『行動基準ディクショナリー』を元に、自社が目指す行動基準を作成していきます。社員が実際に行動できるか否か、成功のカギを握っているのは行動基準に記された『言葉』です。キレイに整いすぎた言葉ではなく、具体的にどのような行動をすれば良いのか、社員になじみがあり、わかりやすい言葉で作られた行動基準は社員の行動を喚起します。

特長３. 習慣化による定着
“作成して終わり” にならないよう、無意識レベルでも行動ができるように習慣化されるようにします。習慣化による定着のポイントは『視覚』と『聴覚』です。いつでも目につく場所に提示する。クレドカードという形で常に持ち歩く。といった視覚的浸透。そして、朝礼で唱和する。社員同士で、具体的に今日１日何をするか確認する。といった聴覚的浸透を行います。

■ 経営者が求める人材と、社員が持っている意識とのギャップが埋まり、社員がやるべき行動が明確になります。
■全社員の「行動の質」が飛躍的に向上し、組織風土が良くなります。
■依存型の社員が、自立型社員へと行動変容が起こります。
■「仕事のできる優秀社員」の隠れた素晴らしい行動やノウハウを社内標準化できます。
■短期間で作成、共有化、実践を行うことでスピード感が組織全体のエネルギーになります。
■採用時に行動基準を見せることでミスマッチを防ぎ定着率が高まります。

日本人は一人で行動を変えていくのは難しい。
多数派で一気に変える。
全員でなくとも上位５割が同じ方向へ向いたら会社は変わる！

※個人スキル測定
■目的
経営者が求める人材と、社員の意識とのギャップが明確になります。そこから個人の改善行動目標を具体的に明文化。
■内容
1. 75項目すべての行動基準項目を測定し、全体のバランスと専門性から見た適正を判断。
2. 優秀社員との比較や、過去の行動特性との比較を見える化。

【売上アップ！！】
　■ 自動車ディラー　対前年比 130%UP
　■ 人材派遣業　　　対前年比 150%UP

【来店客数アップ！！】
　■ 郊外型レジャーセンター　対前年比 300%UP
　■ 都内スーパー　　　対前年比 180%UP

■ 人材派遣会社様

当初、スタッフにとって少々厳しすぎる制度かなと思っていましたが、スタッフからは「どういう行動をすれば評価されるのかが明確になった！」という声が多かった。
また、各地区のマネージャーからも「スタッフを具体的行動レベルで指導・育成できる。」と好印象で受け止められました。
この評価制度は狙い通りに機能し、スタッフのスキルアップにつながることになりました。これにより派遣先企業からの信頼もさらに厚くなり、会社の売上・利益アップに大きくつながりました。

■ ITベンダー様

やるべきことを認識し、具体化、共有化することが大切だという意見が多く出ました。 日ごろ話し合う機会がなく、こういった場でお互いの意識を確認できたことが嬉しかったという声もありました。
そしてお互いに何を手助けすればよいかが共通認識を持てたことも大きかったと思います。
職場が今後より活性化していくと期待しています。

社員一人ひとりが自立し、経営理念や経営者の想いに沿った行動ができるようになることで、組織風土は改革されていきます。全社員にとっての「当たり前」が標準レベルではなく、最高レベルの『当たり前』に引き上がることで、会社は継続的に成長するようになります。